住宅建築用語集

日本の伝統的な木造建築工法。柱と梁で構造を支える。間取りの自由度が高い。

例：リフォームや増築がしやすいのが特徴

北米由来の工法。2インチ×4インチの角材と合板で箱を作るように建築。

例：耐震性と気密性に優れ、工期も短い

建物の底面全体を鉄筋コンクリートで覆う基礎。耐震性と防湿性に優れる。

例：現在の新築住宅の主流

建物の骨組みが完成し、屋根の最も高い部分にある棟木（むなぎ）を取り付ける工程。建前（たてまえ）、棟上げ（むねあげ）とも呼ばれる。家の骨格が完成する重要な節目。

例：朝から始めて1日で骨組みを組み上げる。上棟式では餅まきや御幣を立てて工事の安全を祈願

建物の耐震性を高めるため、柱と柱の間に斜め（通常45度）に入れる補強材。地震や風による横からの力（水平力）に抵抗し、建物の変形を防ぐ重要な構造材。

例：木造住宅では45×90mm以上の木材を使用。X字型に配置するとより効果的。建築基準法で必要量が定められている

外皮平均熱貫流率（がいひへいきんねつかんりゅうりつ）の略。家全体から1度の温度差で逃げる熱量を、外皮面積で割った値。簡単に言うと「家の保温力」を表す数値で、小さいほど熱が逃げにくく高性能。

例：UA値0.6なら、室内外の温度差が20度の時、1㎡あたり12Wの熱が逃げる計算。北海道基準0.46以下、東京0.87以下

相当隙間面積（そうとうすきまめんせき）の略。家全体の隙間面積（㎠）を延床面積（㎡）で割った値。簡単に言うと「家の隙間の少なさ」を表す数値で、小さいほど気密性が高い。

例：C値1.0＝延床100㎡の家に100㎠（はがき約1枚分）の隙間。高気密住宅は0.5以下が目安

Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略。高断熱・高効率設備により大幅な省エネを実現し、太陽光発電等の再生可能エネルギーで年間の一次エネルギー消費量をゼロ以下にする住宅。

例：断熱強化で消費エネルギー20%削減＋太陽光発電で100%以上創エネ＝実質ゼロに。補助金55～100万円

建物の地震に対する強さを3段階で表示。等級1は建築基準法レベル（震度6強～7で倒壊しない）、等級2はその1.25倍、等級3は1.5倍の強度。

例：等級3は震度7の地震でも軽微な修繕で住み続けられる強度。消防署や警察署と同等

2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会の略。国の省エネ基準を上回る高性能な断熱基準を提案。G1・G2・G3の3グレードがあり、数字が大きいほど高性能。

例：G2レベルなら真冬でも無暖房で15℃以上を保てる性能。光熱費は一般住宅の半分以下に

長期にわたり良好な状態で使用できる住宅。劣化対策、耐震性、維持管理・更新の容易性、可変性、バリアフリー性、省エネ性、居住環境、住戸面積の8つの認定基準を満たす必要がある。

例：税制優遇（住宅ローン控除の上限額アップ等）、補助金最大110万円、フラット35の金利優遇などメリット多数

建物本体工事費を延床面積（坪数）で割った1坪あたりの価格。ただし、含まれる工事内容は会社により異なるため、単純比較は要注意。

例：本体工事費2,400万円÷40坪＝坪単価60万円。ただし外構費や諸費用は別途

住宅金融支援機構と民間金融機関が提携した最長35年間固定金利の住宅ローン。審査基準が明確で、自営業者も借りやすい。

例：35年間金利1.5%で固定。将来の金利上昇リスクがない安心感

建物本体以外にかかる費用の総称。登記費用、ローン手数料、火災保険、引越し費用など。一般的に物件価格の5～10%程度。

例：3,000万円の物件なら諸費用150～300万円を別途用意

不動産会社を通じて土地を購入する際に支払う手数料。物件価格×3%＋6万円＋消費税が上限。売主から直接購入なら不要。

例：1,000万円の土地なら約40万円（税込）が上限

住宅購入時に現金で支払う自己資金。物件価格の10～20%が一般的。頭金が多いほど借入額が減り、月々の返済が楽になる。

例：3,000万円の物件で頭金600万円なら、借入は2,400万円に

敷地面積に対する建築面積（建物を真上から見た面積）の割合の上限。用途地域により30～80%に制限される。

例：100㎡の土地で建ぺい率60%なら、建築面積は最大60㎡まで

敷地面積に対する延床面積（各階の床面積の合計）の割合の上限。用途地域により50～1300%に制限される。

例：100㎡の土地で容積率200%なら、延床面積は最大200㎡（2階建てなら各階100㎡）まで

都市計画法で定められた土地利用の規制。住居系、商業系、工業系の13種類があり、建てられる建物の種類や規模が制限される。

例：第一種低層住居専用地域は2階建てまで、静かな住環境が保たれる

建物を建てる前に、建築基準法に適合しているか審査を受ける手続き。確認済証がないと着工できない。

例：申請から確認済証交付まで通常3～4週間

建物の隠れた欠陥（瑕疵）に対する売主・施工者の責任。新築住宅は構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分について10年間の瑕疵担保責任が義務。

例：引渡し後に雨漏りが発覚した場合、10年以内なら無償で修理

建築基準法で義務化された換気設備。1時間に部屋の空気の半分以上を入れ替える。シックハウス対策と結露防止に効果的。

例：第3種換気（排気型）が一般的でコストも安い

床下に温水パイプや電気ヒーターを設置する暖房設備。足元から暖まり、空気が乾燥しにくい。初期費用は高いが快適性は抜群。

例：温水式なら月々のランニングコスト約1万円（LDK20畳）

Low Emissivity（低放射）ガラスの略。特殊な金属膜をコーティングした高性能ガラス。夏は日射熱を遮り、冬は室内の熱を逃がさない。

例：通常の複層ガラスより断熱性能が約1.5倍。年間冷暖房費を2～3万円削減

空気の熱を利用してお湯を沸かす省エネ給湯器。電気代は電気温水器の約1/3。深夜電力を使うためさらにお得。

例：4人家族で月々の給湯費約1,500円。初期費用40～70万円

太陽の光を電気に変換する発電システム。余った電力は売電でき、災害時の非常用電源にもなる。FIT制度により10年間は固定価格で売電可能。

例：4kWシステムで年間約4,000kWh発電。月々の電気代が実質0円になることも